近年さまざまな業種で注目されているDX（デジタルトランスフォーメーション）推進は、多くの企業にとって大きな経営課題となっています。

さまざまなDX推進の手法がある中で、有効な手法として動画を用いたDX化が挙げられます。

そこで今回は、DXに関する基本情報とDX推進における動画の活用方法を紹介します。

DXとは？

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、デジタル技術を活用してビジネスモデルを変革し、組織や企業などを変革してより豊かな生活を送れるように改革していくことを指します。

DX推進の一例として、2020年のコロナ禍初期ではオフィスで仕事ができなくなったため、リモートワークができる環境を整えたり、ハンコを廃止してデジタル署名に移行したりする活動が挙げられます。

DX化を進める背景

DX化を進める背景として、以下の点が挙げられます。

• 業務効率化
• 経済損失の予防
• 事業継続計画への対応

業務効率化

DX化が進むことによって、業務効率化につながっていきます。
今まで紙で印刷していた会議資料や議事録はペーパーレスになることにより、資料を探す手間やそれらを出力する手間を省くことができます。

契約書の電子化も、契約書の作成から締結までを全てオンライン上で完了させることができるため、事務作業の手間や書類を探す時間などを削減することができます。

DX化は従来の業務改善を行い、日々の作業を円滑に進めていくために必要なものであるといえます。

経済損失への対策

DX化を進めることで経済損失への対策を事前に行うことができます。

2018年に経済産業省が発表した、『DXレポート：ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開』では、DX化が今後進まない場合、2025年以降に年間最大12兆円もの経済損失が生じる可能性があると警鐘を鳴らしています。

原因の一つとして、2025年になると、21年以上稼働している基幹系システムが6割に達するとされています。そのため、システム維持管理費にIT予算の9割以上が割かれると予測されています。

来たる経済損失を未然に防ぐために、「基盤となるシステムの再構築」「それを可能にする経営組織の改革」がポイントとなり、DX化を推進していく必要があります。

事業継続計画への対応

DX化が進むことで、感染症だけでなく自然災害による業務影響を軽減することができ、事業効率化が可能となります。

地震や水害によって重要書類を紛失してしまった場合でも、デジタ上にデータが保存されていればリカバリーが可能で、以前の状態で業務を再開することができます。
DX化を進めることによって、未知の事象への対策を行いながら業務を行うことができます。

DX推進の課題

ここまでDX化を推進する背景について紹介しましたが、推進に伴い課題も存在します。

以下の内容が課題として挙げられます。

• Xに対するビジョンや経営戦略が不明瞭
• DX推進に必要な人材の不足
• 既存の組織体制や文化による阻害

DXに対するビジョンや経営戦略が不明瞭

DX化へ意欲的ではあるが、ビジョンや経営戦略が不明瞭であるため推進できないという点が挙げられます。

デジタルを駆使した戦略の必要性や利便性は理解しているけれど、具体的な検討が欠けているという企業は少なからずあります。

経済産業省曰く、DX推進のためには経営戦略は必要不可欠であり、新たなデジタル技術をどのように活用してどう変革していくかを検討する必要があると述べています。

目指すべきゴールを明確にして、ゴールを達成するためにどのような施策を打てばよいかを検討していくことが重要であるといえます。

DX推進に必要な人材の不足

DX推進に必要な人材が不足しているという点が挙げられます。

DXを推進していきたいという意欲だけではどうにもなりません。立ち上げたプロジェクトをマネジメントする人材やシステムのUXデザインを考えるデザイナー、それらを実現するエンジニアが必要不可欠です。

IT需要は現在もなお高まってはいるものの、即戦力となる人材やIT人材そのものの絶対数が少ないため、企業が人材を確保していくのは困難になるといえます。

既存の組織体制や文化による阻害

日本企業に根強く存在している、古い組織文化や体制の維持がDX推進を阻害している可能性があります。

今まで築き上げてきた文化や伝統を守ることを優先してしまい、変革することを受け入れられないという思考になってしまう傾向があります。

こうした思考のままだと、なかなか新しい変革を実現していくことは難しいといえます。

DX推進における動画の活用方法

DX推進における動画活用方法として、以下が挙げられます。

• 採用動画
• 営業説明動画
• インタラクティブ動画
• プロモーション動画

採用動画

その名の通り採用に関わる情報を動画化したものを指します。

企業が掲げる経営理念や目指したい姿、求めている人材などを動画として紹介できます。

採用動画は、一度作ってしまえば複数回活用することができるため、長期的な運用が可能となります。
動画は会社のホームページに掲載したり、オンラインセミナーで配信したりすることによって、これまで採用にかかっていた費用を抑えることができ、多くの人々にアピールすることができます。

 

参考：株式会社ユニークワン｜採用動画

営業説明動画

営業担当者がクライアントへ共有する資料を動画化したものを指します。

従来は紙資料や口頭で伝えていた情報を動画化することによって、商品やサービスの情報をより的確に分かりやすく伝えることができます。

動画化することによって、営業担当者ごとの個性や能力に左右されずに均質な情報を伝えることができるため、成約率の向上に繋がっていくといえます。

 

参考：Airレジ｜機能説明

操作説明動画

商品やサービスを利用するにあたって操作手順を紹介するための動画を指します。

操作説明動画は何もクライアントだけのためとか限りません。DXを進める上で社内に新システムを導入すると言った際の教育マニュアル用としても使用可能です。
実際の商品やサービスに触れて使い方をレクチャーするため、ユーザーに分かりやすく情報を共有することができます。

本来説明書だったものを動画化することにより、利用者の理解度を深めることにつながります。
利用者の理解度を深めることができれば、商品やサービスの使用に関する問い合わせ件数も減らすことにもなるため、作業効率の向上にも繋がっていくといえるでしょう。

 

参考：NECプラットフォームズ｜マニュアル動画

インタラクティブ動画

動画コンテンツの中にユーザーがクリックやタップなどのアクションができる要素を取り入れ、能動的な動画コンテンツへの参加を促すための動画を指します。

通常、動画は受動的なコンテンツに分類されますが、上記のようなアクションができる要素を仕掛けることによって、双方向のコミュニケーションが可能となります。

主に教育向けの動画に活用したり、前節で述べた商品やサービスの操作説明動画にプラスアルファの要素として追加して活用したりすることによって効果を得ることができます。

 

参考：東京理科大学｜大学紹介

プロモーション動画

商品やサービスの販売促進を目的とした動画を指します。

商品やサービスのメリットを紹介することで購買意欲を高めることができ、ユーザーに企業名と商品名を覚えてもらうチャンスを作ることができます。

作成した動画は各SNSや自社ホームページに掲載したりすることによってを多くの人に発信することができます。

 

参考：モビリティ業務最適化クラウド　Cariot（キャリオット）　紹介アニメーション

まとめ

ここまでDX推進の背景と課題、具体的な動画活用シーンを紹介してきました。

自社でDXを推進していくために必要なことは何なのかを整理し、その実現手段として「動画」を活用することができないかを考えていくことが重要です。

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